CTO直接案件が増えている本当の理由 ─ 採用市場の変質と単価押し上げ効果

なぜCTO直接案件が増えているのか

従来、フリーランスエンジニアは「エージェント経由で案件を獲得する」のが標準だった。だが2020年代後半、事業会社のCTO・VPoEが直接フリーランスエンジニアに発注するケースが急増している。これは前稿「事業会社の内製化加速」で示した構造変化の必然的な結果だ。

CTO直接案件が増える3つの構造要因

1. 事業会社のCTO・VPoE採用拡大：意思決定者が増える=直接発注の窓口が増える
2. エンジニア間ネットワークの拡大：勉強会・カンファレンス・SNS経由のリレーション増加
3. テックブログ・OSSの可視化：エンジニアの発信が、CTO層の目に届く構造に

CTO直接案件の市場規模

CTO直接案件は5年で約4.8倍に拡大。エージェント経由案件も増えているが、CTO直接案件の方が圧倒的に成長率が高い。

CTO直接案件の単価押し上げ効果

CTO直接案件の最大の経済的特徴は、エージェント経由案件と比べて単価が15-30%高いこと。エージェントマージン20-30%が発生しないため、その分がエンジニアの手取りに直接還元される。

CTO直接案件はクライアント支払い額が¥50,000下がっているケースでも、エンジニア手取りは¥200,000増えるという経済構造。「双方にとって経済的にWin-Win」という関係が成立する。

パートタイムCTO・業務委託CTOという新しい働き方

CTO直接案件の中でも、特に注目すべきは「パートタイムCTO」「業務委託CTO」という働き方だ。複数のスタートアップ・中小企業に並行してCTOとして参画し、それぞれから報酬を得るモデル。

パートタイムCTOが成立する経済的背景

シードからシリーズA期のスタートアップは、本物のCTOを正社員で採用する予算がない（年収¥1,500万+SO付与は重い）。一方、技術判断の品質を高めたいニーズはある。「複数企業に分散してパートタイムCTOを雇う」のは、双方にとって経済合理的だ。

CTO直接案件にアクセスする実践戦略

CTO直接案件は経済合理性が高いが、エージェント経由案件と異なり、自分から取りに行く動きが必要だ。本誌が業界関係者の取材で整理した、CTO直接案件へのアクセス方法を示す。

方法1：テックブログ・OSS・登壇による可視化

CTO層は、優秀なエンジニアを探すために、テックブログ・OSS・カンファレンス登壇を継続的にチェックしている。自分の技術力と人柄を可視化しておくことが、CTO直接案件への入り口になる。

• 技術ブログ（Zenn、Qiita、自社ブログ）の定期更新
• OSS活動（GitHub上でのコミット履歴）
• 勉強会・カンファレンス登壇（オンライン・オフライン）
• X（旧Twitter）での技術発信

方法2：エンジニア間ネットワークの構築

CTOからの直接発注は、多くの場合「知人経由の紹介」で発生する。技術コミュニティへの能動的参加が、ネットワーク資本を築く方法だ。

• 言語・技術別の勉強会（Go Conference、JS Conf等）
• CTO向けコミュニティ（CTO of the Year、TechCrunch Schoolなど）
• スタートアップ向けピッチイベント・カンファレンス

方法3：エンド直特化エージェントの活用

すべてを直接取りに行くのは時間コストが高い。エンド直特化型エージェントを補完的に活用するのが現実的だ。本誌の15社比較から、CTO直接案件アクセスに強いエージェントを抽出。